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Human resource development人材育成

個別指導型研修 実践型DX推進研修プログラム

個別指導型研修

実践型DX推進研修プログラム

『個別指導型研修』は「短時間」かつ「少人数」のオンライン研修を、複数回繰り返し実施し、

講師が一人ひとりの「個別具体的な課題への対応」を行うことで、研修転移の実現を可能にする、

新しいプログラムの研修です。

当研修は、この個別指導型研修のプログラムで実施します。

サービス対象者

すべての階層、職種

狙い

徹底した「実践型」プログラムでDXを現場から実現します! オンラインを活用し、講師が伴走する新しいDX推進のかたちです。

  1. 「実践的」に学ぶことで現場にDXを定着 実業務をDX推進の題材とし、ステップを踏んでDXの実践経験を得ます。それが成功体験となり、知識学習では実現できない、地に足のついた確実なDX推進を可能にします。
  2. 実際の業務をテーマに取り上げDX化する 実業務を題材に取り組む結果、研修終了時には手法のマスターと業務の効率化のダブルの成果が得られます。研修を通じてDXを行う、まさに実務に直結したプログラムです。

概要

<DX推進研修の現状は?>

 

企業がDXの推進に取り組む目的は、

 

 ・顧客に提供できる価値の増大化
 ・そのことを通じての市場競争力の拡大
 ・そこにつなげるための業務の効率化と生産性の向上

 

だと考えられます。

 

そして、今やDXの推進は経営戦略として最重要な取組みの一つと言えます。

 

取組みにあたり、多くの企業ではDXをより効率的・効果的に推進すべく、外部機関による講演や研修を実施することが多いようです。

しかし残念ながら、一般的なDXの講演や研修では、どのようなデジタルツールがあり、どんなことができるのか? 

といった「知識学習」や、成功している先駆企業の「事例研究」、そしてDXがもたらす事業のイノベーションなどの「美しい未来の可能性の提示」に終始しがちです。

 

DXが素晴らしいことは分かっても、「我が社の業務に当てはめたとき、何がDXできるのか?」、

「業務レベルのDXを実現するには、具体的には何をすればいいのか?」については、はっきりした答えを得にくいのが現状です。

 

そのため、DXの必要性を感じながらも、具体的なDX推進には踏み出せない企業の皆様が多いのではないでしょうか。

 

 <確実にDXが推進されるための研修とは?

 

では、組織において確実にDXの推進がなされるには、どうすれば良いのでしょうか?

 

それには、実際の現場で、「業務に即して実践的な」研修が行われることが重要です。

しかしながら一般の研修では、これは簡単ではありません。


なぜなら「実践的」に行うためには、講師による一人ひとり、あるいは個別のチームへの、密度が濃くきめ細かい対応が、成果が出るまでの一定期間連続的に必要であり、そのために多くのコストがかかるからです。

 

これが、これまでの一般の研修ではクリアできない、難しい問題でした。

 

<ヒューマンラボの「実践型DX推進研修」は何が違うのか?>

 

ヒューマンラボの「実践型DX推進研修」では、個別指導型研修の仕組みを活用し、成果の出るまで実践的にプログラムを進めることが可能です。

 

※ 個別指導型研修 =
  「短時間」かつ「少人数」のオンライン研修を、
  複数回繰り返し実施し、
  講師が一人ひとりの「個別具体的な課題への対応」を行うことで、
  研修転移の実現を可能にする、新しいプログラムの研修です。

 

プログラムでは、実際の現場の業務を題材とし、講師がきめ細かいアドバイス・フォロー・進捗管理を行う手法

=コンサル型研修を複数回実施しながら進めます。
「実際の業務を研修で行う」まさに「実践型」の効果の高い研修と言えます。

 

また、独自に設計したカリキュラムと、長年の研究のもとに開発されたツールにより、確実に一歩一歩ステップを踏むことが可能です。

 

ヒューマンラボの「実践型DX推進研修」を通じて、受講者、チームは実際の業務でのDXの成果を実感し、その後の推進と生まれる効果のイメージをはっきりと描くことができるようになります。

研修参加前の「DXって私たちにできるのだろうか? 何か難しそうだ」という思いが、「DXは難しくない。我々はもっと色々DXできる!」の思いへと変わります。そしてその結果、研修に参加した受講者やチームが起点となり、組織全体のDX推進へとつながってゆくのです。

  

<DX推進以外の効果も・・・!>

 

数カ月のDX推進期間においては、チームでの活動が中心となります。

また、実践的な活動には、研修非参加メンバーの協力も必要です。そのため、チームの枠を超えた職場全体を巻き込む取組となります。

その結果、


●チームビルディングと課題解決能力の向上
●リーダーシップ・フォロワーシップの開発
●職場活性化


などの副次効果としての能力開発・組織開発も見込まれます。

 

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